「見えない」を支える

「見えない」を支える

株式会社Media Japan

「見えない」を支える

co2-denryoku

高圧電力の電気代削減・CO2排出量削減

株式会社Media Japan / 大規模施設の電力コスト・CO2削減
高圧電力の電気代と
CO2排出量を、同時に下げる。
病院・工場・市役所など、年間電気料金が1,200万円を超える施設向けのサービスです。専用システムが空調をはじめとした設備を自動制御し、快適性を保ったまま消費電力を抑えます。
年間の電気代削減実績
70〜720万円
施設規模により変動
CO2排出量の削減
数十トン
年間・大規模施設の場合
導入時の初期費用
0
スキーム利用時
電気料金の明細をご用意いただければ、削減できる見込み額を無料で試算します。
導入実績
20年以上、全国の施設で使われてきた仕組みです。
実績のある制御システムを、電気工事士が在籍する当社が施工・運用まで担当します。
約3,500
導入企業数
12,000施設
導入施設数
20年以上
稼働実績
🏥医療機関
🏨ホテル・宿泊
🏢オフィスビル
🏛️官公署
🏪スーパー・商業施設
🏭物流センター
こんな状況ではありませんか
電気代は上がる。でも、止められる設備はない。
大規模施設のご担当者から、実際によくいただくご相談です。
電気料金が年々上がっているが、どこを削ればいいのか分からない
空調を止めれば下がるのは分かるが、患者・利用者・従業員の環境を犠牲にできない
脱炭素の目標を掲げたものの、CO2排出量の減らし方が具体化していない
設備更新の提案は来るが、数千万円の初期投資は稟議が通らない
省エネ診断は受けたが、報告書が出ただけで工事まで進まなかった
いずれも、設備を替えずに「動かし方」を変えることで解決できます。
仕組み
なぜ、快適性を保ったまま電気代が下がるのか
大規模施設の消費電力は、その多くを空調が占めています。ここを人の手ではなくシステムが制御します。
1
施設内の状態を計測する
室温・湿度・稼働状況をセンサーが常時計測します。人が見回って判断する必要はありません。
2
システムが運転を自動で調整する
特許を取得した制御方式により、必要な冷暖房能力を保ちながら、無駄な運転だけを抑えます。設定温度が変わるわけではないため、利用者が体感で違いを感じることはほとんどありません。
3
電気代とCO2が同時に下がる
消費電力が減れば、電気料金と発電に伴うCO2排出量の両方が減ります。脱炭素の実績としてそのまま報告できます。
Media Japan が選ばれる理由
提案だけで終わらせません
診断・提案・施工・運用まで、一社で完結します。
初期費用 0円

削減できた分からお支払いいただきます
まとまった設備投資が不要なため、大きな稟議を通さずに始められます。削減効果が出なければ、お支払いも発生しません。
自社施工

電気工事士がそのまま工事します
外部の工事業者に再委託しません。中間マージンが乗らず、現場での調整も社内で完結するため、着工から稼働までが早く進みます。
脱炭素対応

CO2削減量を数値でお出しします
削減した電力量から換算したCO2排出削減量をご報告します。サステナビリティ報告や自治体への実績報告にそのままお使いいただけます。
削減額の目安
年間でどれくらい下がるのか
これまでの導入実績にもとづく、施設規模ごとのおおよその目安です。
介護施設・小規模病院
年間の電気料金1,200万円前後
削減額の目安年 70〜120万円
CO2削減量約15〜25t
オフィスビル・市役所
年間の電気料金2,000〜3,000万円
削減額の目安年 150〜300万円
CO2削減量約30〜60t
総合病院・ホテル
年間の電気料金3,000〜5,000万円
削減額の目安年 250〜450万円
CO2削減量約50〜90t
工場・大型商業施設
年間の電気料金5,000万円以上
削減額の目安年 400〜720万円
CO2削減量約80〜150t
※ 施設の稼働形態・設備構成・契約内容により変動します。正確な金額は電気料金明細をもとに無料で試算いたします。
対象となる施設
高圧電力で受電している大規模施設
とくに、24時間稼働または長時間空調を使用する施設で効果が大きくなります。
総合病院・クリニック
介護施設・老人ホーム
工場・製造拠点
市役所・公共施設
ホテル・旅館
オフィスビル
商業施設
スポーツ施設
学校・大学
こんな施設は、特に削減効果が出やすいです
▸ 年間の電気料金が1,200万円以上(月100万円以上)
▸ 高圧電力で受電している(契約電力50kW以上)
▸ 空調が施設の消費電力の大きな割合を占めている
▸ 24時間稼働、または休日も空調を稼働させている
導入の流れ
ご相談から稼働まで
初回はオンラインで承ります。お手元に電気料金の明細をご用意ください。
1
オンラインでのご相談
現状の電力使用状況と、施設の運用実態をおうかがいします。
約1時間・オンライン・無料
2
削減見込み額の試算
電気料金明細をもとに、年間でどれだけ下がるかを算出してご提示します。
無料
3
現地調査
施設へお伺いし、受電設備と空調の構成を確認します。ここから対面でのご対応です。
4
正式なご提案・お見積り
削減額・費用・スキームを確定してご提示します。稟議に使える資料もご用意します。
5
ご契約・施工
電気工事士資格を持つ自社スタッフが施工します。施設の稼働を止めずに進めます。
6
運用開始・効果のご報告
稼働後は削減額とCO2削減量を定期的にご報告します。
よくあるご質問
導入前に、よくいただく質問
ここにない疑問は、LINEでお気軽にお尋ねください。
Q. 本当に初期費用は0円ですか?
はい。削減できた電気料金の範囲内でお支払いいただくスキームをご用意しています。設備投資として大きな予算を確保する必要がないため、稟議のハードルが下がります。施設の状況によって最適なスキームは異なりますので、ご相談時にご説明します。
Q. 室温が変わって、患者や利用者から苦情が出ませんか?
設定温度を上げ下げして我慢していただく方式ではありません。必要な冷暖房能力は維持したうえで、無駄な運転だけを抑える制御です。そのため、体感でお気づきになることはほとんどありません。病院・介護施設での導入実績があります。
Q. 工事で施設を止める必要がありますか?
原則として、施設の稼働を止めずに施工します。電気工事士資格を持つ自社スタッフが対応しますので、現場の状況に合わせた工程調整が可能です。夜間・休日の施工にも対応します。
Q. どれくらいで効果が出ますか?
稼働した月から削減が始まります。ただし、空調の使用量は季節によって変動するため、年間を通した削減額での評価をお願いしています。稼働後は毎月の削減実績をご報告します。
Q. CO2削減量は、どのように報告できますか?
削減した電力量をもとに、CO2排出削減量を算出してご報告します。サステナビリティレポート、自治体への実績報告、脱炭素目標の進捗管理などにそのままご活用いただけます。
Q. 対応エリアはどこまでですか?
全国対応しています。初回のご相談はオンラインで承りますので、遠方の施設さまでもお気軽にご相談いただけます。
まずは、いくら下がるか試算してみませんか。
電気料金の明細をご用意いただければ、無料で削減見込み額を算出します。ご相談だけでも歓迎です。
受付時間 平日9:00〜18:00/LINE・メールは24時間受付(2営業日以内に返信)
運営会社
株式会社Media Japan
エネルギーと設備の最適化を通じて、企業と社会の持続可能な未来に貢献します。
会社概要
会社名
株式会社Media Japan
所在地
東京都豊島区東池袋1-25-6 PMO池袋2階
電話番号
メール
公式LINE
コーポレートサイト
事業内容
エネルギー管理システムの提供、電気工事、設備の最適化コンサルティング
対応エリア
全国
このページの内容について
株式会社Media Japan エネルギーソリューション担当
電気工事士資格を保有し、大規模施設への省エネシステム導入と施工を担当しています。記載の削減実績・目安額は、当社が実際に導入した施設のデータにもとづいています。個別の施設における削減額は、電気料金明細をもとに無料で試算いたします。